【調査レポート】日本のスマホ比率が97%に ー 14年前は4%（NTTドコモ モバイル社会研究所）

日本国内の携帯電話所有者のうち、スマートフォンの比率が97%に達したことがNTTドコモ モバイル社会研究所の調査により明らかになりました。これは、同研究所が調査を開始した2010年の4.4%から14年でフィーチャーフォンとスマートフォンの比率がきれいに逆転したことを表しています。

この記事では、今回の調査結果のポイントとスマートフォンが急激に伸び続けた背景をまとめています。

調査結果ポイント

• スマートフォン比率の推移：2010年に始まった調査では4.4%だったスマートフォン比率が、2015年には50%を超え、2019年には80%、2021年には90%を超えるという急激な増加を続け、2021年以降も緩やかながらも増加を続けています。
• 若年層の傾向：15～19歳の女性では約20%がスマートフォンを2台以上所有しており、若年層の中でも特に高い所有率を示しています。
• 全体での2台持ち傾向：全体で見ると、スマートフォンを2台以上持っている人の割合は11.4%であり、男性が14.2%、女性が8.7%と男性の方が多いです。

  
  ※ 1台目もしくは2台目にスマートフォン所有と回答した場合をスマートフォン所有として算出
  ※ タブレットはスマートフォンに含める
  ※ 通信回線の契約のある端末について集計

年代別のスマートフォン比率

男女すべての年代で例外なくスマートフォン比率が9割を超えています。

スマートフォンが普及した背景

スマートフォン比率が2010年の約4%から2024年には97%へと急激に伸び続けた背景には、いくつかの要因が考えられます。

技術革新: スマートフォンの急速な進化は、より高速なプロセッサ、改善されたタッチスクリーン技術、より優れたカメラ、そして長持ちするバッテリーなど、ハードウェアの革新に支えられてきました。

通信インフラの拡張: 4G、そして後に5Gへの移行は、高速で安定したモバイル接続を実現し、スマートフォンの魅力をさらに高めました。これにより、動画のストリーミング、オンラインゲーム、InstagramやTiktokなどのSNSの利用など、大容量コンテンツでも気兼ねなく楽しめるようになりました。

アプリとサービスの多様化: スマートフォンの普及を加速させた主要な要因の一つは、アプリケーションの急増です。教育、健康管理、金融サービス、エンターテイメントなど、日常生活のあらゆる側面をサポートするアプリが登場し、様々なニーズに応えるデバイスへとなりました。

社会的影響と文化的変化: スマートフォンは個人の生活だけでなく、ビジネスや教育の取り組み方にも大きな影響を与え、これが社会全体での必需品となるほどの普及を見せました。また、スマートフォンは情報のアクセス、コミュニケーションの手段として、ビジネスパーソンには欠かせないツールとなっています。

これらの要因が相まって、スマートフォンは短期間で広範囲にわたって急速に普及し、いまではほとんどの人が1台以上のスマートフォンを持つ時代となったのでしょう。

ソース：モバイル社会研究所（NTTドコモ）