アイブリー
料金プラン
お問い合わせ
無料トライアル

社用携帯と個人用携帯2台持ちのメリットは?

TwitterFacebookLINEブックマークPinterest

社用携帯が支給される会社では、個人用携帯と合わせて2台の携帯電話、スマートフォンを持ち歩く方も多いのではないでしょうか。ただでさえ重たい荷物が増える、機種が違ったら操作方法も2種類使い分けなければならない、導入費・維持費の問題など、色々な弊害もあることかと思います。しかし、当然メリットもあります。したがって今回は、社用携帯と個人用携帯2台持ちのメリットについてまとめました。

今すぐ無料で試してみる資料をダウンロードする(無料)

社用携帯と個人用携帯の2台持ちをするメリット①仕事とプライベートを完全に分けることができる

社用と個人用で別々の携帯電話にすることで、仕事での使用とプライベートでの使用を、完全に分けることができます。仕事ではよく電話をかけるので通話料が割高になってしまう、といった場合でも、社用携帯の通話料は会社が支払ってくれるので、通話料に関する心配をする必要はありません。

また、お休みを取って家族で旅行しているときに、会社から電話が来てウンザリする…といったことも起こりません。お休みの間は社用携帯を自宅に置いてくるか、電源を切ってしまえばいいのです。中には休日であっても、電源を入れておくよう指示する会社もあるかもしれませんが、その場合でも着信音くらいはオフにして、せっかくのお休みを満喫しましょう。

社用携帯と個人用携帯の2台持ちをするメリット②電池切れなどのリスク回避

携帯を2台持ちしていれば、万が一片方の電池が切れた時ももう一方の携帯でなんとかできるでしょう。充電をシェアできる機種もあります。もし、それぞれ違うキャリアの2台を契約していれば、片方が電波障害になってももう片方の電波を利用することができますし、片方が故障した際にも、もう片方の携帯で故障原因を調べたり、ーカーサポートへ連絡したりすることができます。

また、片方を紛失してしまった時も、もう一方の携帯ですぐに位置情報を検索し、探し出すことができます。他人の携帯の位置情報を見つけるのは難しいこともありますが、自分の携帯であれば問題ありません。容量がオーバーしてしまったときなどでも、もう一つ携帯があれば、容量も単純に2倍使えるという訳です。

社用携帯と個人用携帯の2台持ちをするメリット③用途に合わせて端末を使い分けることができる

タブレットとスマホの2台持ちならイメージがしやすいと思いますが、これは画面の大きいタブレットはゲーム・動画用、コンパクトなスマホは持ち歩き用、などというように使い分けるパターンです。他には、AndroidスマホとiPhoneを使い分けるパターンです。このパターンでは、Androidでしか使えないアプリや機能、iPhoneでしか使えないアプリや機能を、必要に応じて使い分けることになります。

また、社用携帯の場合とは少し異なりますが、小さなお子様がいる方には、子供用に設定をした携帯をおもちゃ代わりに使わせているパターンもあります。自分のスマホでは、何かあったときに使えなくなる心配がありますが、もう1台携帯を用意しておけば、自分用の携帯を問題なく使用できるでしょう。

社用携帯と個人用携帯の2台持ちをするメリット④かえって節約になる場合も

大手キャリアの携帯を1台契約しているより、格安プランや格安SIMを2台契約した方が、月額使用料が安くなることがあります。学生割引・家族割引・シニア割引などは割引率が高い一方、契約するのに条件が設けられていますが、対象の人がいればその分安く使用できるので、割引を適用するためにあえて2台持ちを選ぶ場合もあるでしょう。

2台のうち片方を国内通話かけ放題にしたり、片方をデータ容量無制限プランなどにすることで、もう一方の携帯料金を低く抑えるというような使い方もできます。

社用携帯と個人用携帯の2台持ちを考えているなら、電話自動応答サービス「IVRy(アイブリー)」はいかがでしょうか?IVRyなら、新規に電話番号を取得することもでき、社用の連絡はすべてIVRyを通して受ける形になります。わざわざ携帯を2台用意しなくても、仕事とプライベートを分けることができ、営業時間外はAIによる音声ガイダンスが自動で応答します。月額使用料は3,300円で、格安プランのスマホを1台増やすのと大差ありません。IVRyには、ビジネスに便利な機能が他にもたくさん。まずはお問い合わせください!

その他の記事

今すぐ無料で試してみるまずは資料請求
IVRy アイブリー

©IVRy 2022

料金プラン導入業界・業者一覧セミナーお役立ち記事導入事例プレスリリースパートナー導入事例パートナー制度電話番号検索運営会社プライバシーポリシー利用規約特定商取引法に基づく表記FAQ