ビジネスフォンとIP電話の違いとは?それぞれの概要や特徴を徹底解説
ビジネスフォンは一般的に企業が利用する電話システムの総称です。一方IP電話は、インターネットプロトコルを利用した電話サービスです。どちらもオフィスの電話環境を構築するためのシステムですが、コストや利用可能な端末などが異なります。自社に合った電話システムを導入するためには、それぞれの特徴やメリット、注意点を把握しておくことが重要です。本記事では、ビジネスフォンとIP電話の違いや、導入時のポイント、近年多くの企業で導入が進んでいるクラウドPBXについて解説します。
- 1.ビジネスフォンとIP電話の概要
- ビジネスフォンとは
- IP電話とは
- 2.ビジネスフォンとIP電話の違い
- オンプレミス型ビジネスフォン(PBX)の特徴
- メリット
- 注意点
- クラウド型ビジネスフォン(クラウドPBX)
- メリット
- 注意点
- IP電話
- メリット
- 注意点
- 3.ビジネスフォンの導入における選択肢
- ビジネスフォン(オンプレミス型PBX/クラウドPBX)
- IP電話(ハードウェア型/ソフトウェア型)
- 4.昨今の主流はクラウドPBX
- クラウドPBXの導入を検討中なら「IVRy」がおすすめ
1.ビジネスフォンとIP電話の概要
ビジネスフォンとIP電話、それぞれの概要は以下のとおりです。
ビジネスフォンとは
ビジネスフォンとは、主に企業が利用する電話システム全般のことです。多くの場合、PBX(Private Branch eXchange)と呼ばれる電話交換機と、専用電話機で構成されています。複数の外線と内線を共有できるほか、留守番電話や転送など、ビジネスに役立つ多彩な機能を搭載している点が特徴です。
これまで、ビジネスフォンは従来の電話回線で接続するオンプレミス型PBXが主流でしたが、近年ではインターネット回線を利用するクラウドPBXの人気が高まっています。
IP電話とは
IP電話とは、インターネットプロトコルを利用して通信を行う電話サービスです。音声はもちろんビデオ(映像)での通話なども可能で、インターネット環境があればどこからでも利用できます。
2.ビジネスフォンとIP電話の違い
ビジネスフォンとIP電話の違いを、以下の比較表にまとめました。
比較項目 | ビジネスフォン(オンプレミス型PBX) | ビジネスフォン(クラウドPBX) | IP電話 |
---|---|---|---|
接続方式 | 専用回線 | インターネット回線 | インターネット回線(VoIP) |
利用端末 | 専用端末 | ・スマートフォン ・パソコン ・タブレット など | ・IP固定電話機 ・スマートフォン ・パソコン ・タブレット など |
初期費用 | 高い(数十万円〜数百万円以上) ・PBX装置設置料 ・回線工事費 ・電話加入権 | 低い(0円〜数万円程度) (初期費用が不要のサービスもある) | 低い(数万円程度) ・事務手数料 ・サーバー/ソフトウェア料金 など ※種別により異なる |
月額費用 | 不要 ・サービスによっては、ライセンス使用量などが必要なものもある | 数千円〜程度 | 数千円〜程度 |
通話料 | 高い (電話回線に基づく料金体系) | 低い | 低い |
通話品質 | 安定的かつ高品質 | 高品質 (ネットワーク環境によっては低下する場合がある) | 高品質 (ネットワーク環境によっては低下する場合がある) |
拡張性 | 低い (サーバーの増設や配線の追加など、物理的な作業が必要) | 高い (数台〜数千台規模以上まで拡張可能) | 比較的高い (ソフトウェアやライセンス追加で対応可能) |
ロケーション | 設置場所に限り利用可能 | インターネット回線さえあれば場所を問わない | インターネット回線さえあれば場所を問わない |
運用・保守 | サーバーなどの節部の運用保守に、専門的な技術やサポートが必要 | 不要 (ベンダー側にて実施) | 不要 (ベンダー側にて実施) |
セキュリティ | 非常に高い (専用回線のため) | 高い (ベンダー側にて必要十分な対策を実施) | 高い (ベンダー側にて必要十分な対策を実施) |
それぞれの特徴を解説します。
オンプレミス型ビジネスフォン(PBX)の特徴
メリット
- カスタマイズ性が高い
- 高品質な音声通話を実現できる
- 長期的なコストメリットを得られる
オンプレミス型ビジネスフォンは、自社の要件に合わせて構築するため、セキュリティやシステムのカスタマイズが可能です。専用回線を利用することで、高品質な音声通話を実現できるメリットもあります。また、利用台数が多い大企業の場合は、長期的に見るとクラウド型よりもコストを削減できる可能性があるでしょう。
注意点
オンプレミス型ビジネスフォンは、設備投資が大きく、PBX装置の購入や開設工事に高額な費用(数十万円〜数百万円以上)がかかります。また、自社でインフラおよびソフトウェアなどのメンテナンス・アップグレードを行わなければならないため、専門知識やIT人材が必要です。さらに、営業所の開所に伴う増設時なども、柔軟性に欠ける点には注意しましょう。
クラウド型ビジネスフォン(クラウドPBX)
メリット
- 初期コストを抑えられる
- スケーラビリティが高い
- 運用保守の手間がかからない
クラウド型ビジネスフォンは、インターネット回線と電話端末さえあれば利用できるため、初期コストを抑えて電話環境を構築できる点が大きなメリットです。また、スケーラビリティに優れており、営業所の追加や利用人数の増加など、企業の成長に合わせて容易に拡張できます。インフラやソフトウェアのメンテナンス、アップデートはすべてベンダーが担当するため、運用保守の手間を削減できることも魅力です。
注意点
インターネット回線の状況によっては、通話品質が不安定になるおそれがあります。
ビジネスフォン専用のインターネット回線を用意したり、回線の帯域幅を広げたりすることで、常に高品質な通話状態を維持できるでしょう。
クラウドPBXについては、こちらの記事で詳しく解説しています。
参考:クラウドPBXとは(電話交換機)?メリットやデメリット、料金をまとめ!
IP電話
メリット
- 初期コストを抑えられる
- スケーラビリティが高い
- 通話料金を節約できる
IP電話は、クラウド型ビジネスフォン同様にインターネットと電話端末さえあればどこにいても利用できます。また、PCやスマートフォン、タブレットなどにも対応しているため、初期コストが低い点が特徴です。さらに、多くのIP電話サービスでは月額固定料金プランを提供しており、通話料を抑えられる点もメリットといえるでしょう。
注意点
IP電話は、基本的にはシンプルな外線機能しか提供されていません。次のような機能が必要な場合は、PBXを選ぶべきでしょう。
- 内線通話
- 通話転送
- 会議通話
- ボイスメール
- IVR(自動音声応答)
- コールセンター機能
IP電話については、こちらの記事で詳しく解説しています。
参考:IP電話とは?固定電話との違いやメリットとデメリットも簡単に説明!
3.ビジネスフォンの導入における選択肢
これまでの内容をふまえて、あらためてビジネスフォンの導入における選択肢を整理します。
ビジネスフォン(オンプレミス型PBX/クラウドPBX)
内線通話や転送機能、IVR(自動音声応答)などの機能が必要な場合は、PBXがおすすめです。中長期でのコストメリットや安定的かつ高品質な通話、堅牢なセキュリティ性などを重視する企業にはオンプレミス型、初期コストを抑えながらスケーラビリティとセキュリティ性を担保したい企業にはクラウド型が適しています。
IP電話(ハードウェア型/ソフトウェア型)
シンプルな電話機能のみを利用したい場合はIP電話が適しています。スケーラビリティに優れているため、電話数や拠点増設予定がある企業にもおすすめです。
4.昨今の主流はクラウドPBX
インターネット環境が大きく向上したことで、中小企業〜大企業まで、幅広い規模の企業においてクラウドPBXの導入が進んでいます。
背景として、インターネットを介して通信を行うクラウドならではのメリットを享受しながら、ビジネスフォンの機能を利用できる点が大きく評価されています。
また、IVR(自動音声応答)やCTI連携など、ニーズに応じて機能を追加できるサービスが多く、拡張性に富んでいる点もクラウドPBXの魅力です。
ビジネスフォンとは、複数の外線と内線を共有できる電話システム全般です。アナログ回線を利用するオンプレミス型PBXと、インターネット回線を利用するクラウドPBXがあります。IP電話もクラウドPBXと同様、インターネットを通じて通信を実現するサービスですが、利用できる電話機能は限られます。企業によって電話システムに求める要件は異なるため、違いを理解したうえで、自社に最適な電話環境を構築しましょう。
クラウドPBXの導入を検討中なら「IVRy」がおすすめ
「IVRy(アイブリー)」は、IVRを活用したクラウド型の電話自動応答サービスです。電話の着信時に自動音声ガイダンスが応答し、用件に応じて音声案内や転送を自動的に行います。日本語、英語、中国語、韓国語に対応しているため、海外拠点での利用にもおすすめです。
「IVRy」の導入により、簡単な問い合わせは自動回答できるため、電話対応件数を大幅に削減できます。さらに、迷惑電話対策や顧客管理機能、AIによる文字起こしなど、電話業務を便利にする機能が豊富にあり、月額2,980円~という低コストで利用可能。
クラウドPBXよりも手軽に導入できるため、海外に拠点を持つ企業におすすめの選択肢です。